【学校給食の裏面史「アメリカ小麦戦略」 / 鈴木 猛夫】No.11〜15

ソースは「学校給食と子どもの健康を考える会」のおむすび通信連載より

学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.11」(前編)      鈴木猛夫
  昭和20年代後半から30年代にかけて、厚生省は日本人の食生活を「改善」する必要があると判断し、大規模な栄養改善運動を行なった。戦後日本人の食生活は世界に類をみない早さで短期間に欧米化したが、その原因はこの改善運動に起因している。
何をどう改善する必要があったのだろうか。当時この運動を先頭に立って強力に推し進めた厚生省栄養課長の大磯氏の食哲学にその鍵があり、それについては 2回続けて書いてきたが、今回も氏の著書「栄養随想」からその一端を探りたい。
氏はその中で「この人達(東南アジアの10数億の米食民族・前号参照)は、あまりにも米中心の食生活のため、そこから必然的に生まれてくる栄養欠陥を身につけて、体力は欧米の小麦食の人々に劣り、寿命は短く、乳幼児の死亡率は高く、結核やトラホームなどの慢性病、また胃の酷使による胃腸病は著しく多い。その上精神的にもねばりの強い積極性を欠き、発明、発見、工夫なども残念ながら欧米人よりも少ない」
米食が必然的に栄養欠陥を生じ短命で、乳幼児の死亡率が高く結核やトラホーム、胃弱の原因であるとは思えない。欧米ではアジアには少ない、いわゆる欧米型の病気であるガン、心臓病、糖尿病等が多いし、米食民族が精神的に弱いとするのはいかがなものか。先の 2回の連載から判断しても氏は、欧米人は体力、精神力、さらには文化などあらゆる面で先進的、進歩的であるという思い込みがあり、あまりに欧米崇拝的な傾向が強いようにみえる。
氏はさらに「こうした民族的な性質と運命は、決して先天的に遺伝したものとは思われず、その食生活に大きな原因が潜んでいるのではないかとは、つねに、欧米人によって指摘されているところである」と書いている。
学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.11」(後編)      鈴木猛夫
  永年その民族ごとの食習慣の違いが種々の文化の違いを生んできたことは確かだが、健康上の優劣をも作ったとする見解を氏が持っていて、それが米食と麦食の違いであり、米食民族より麦食民族のほうが優れていると氏が認識しているとすると、結局日本人は米を捨てて麦を食えと勧めたくなるのであろう。
そしてさらに「私どもをはじめ、東南アジアの各民族、これはみな米を中心とした食事をする民族であるが、これらの民族が、今後地球上で西欧の民族と肩を並べて繁栄していくためには、どうしても、この米とのきずなをどこかで断ち切らなければならない」
とまで言い切り、米よりも麦という栄養改善の必要性を強調している。
さらに「従って出来得る限り米食を減じて、進んで小麦食を併用することに努め、自然と食生活上の栄養的な工夫を身につけるよう心がけるべきだ」というのである。
これが戦後の栄養改善運動を指導した立場の人の見解だとすると、戦後世界に類をみないほど急速に食生活が欧米化した理由がよく理解できる。日本人の食生活を何が何でも米から麦へと転換させたかったのである。改善運動の柱の一つは粉食奨励策で、日本にパン食を根付かせることでもあった。日本ではほとんど産出されないパン用小麦(強力粉)だけに、全量を輸入に頼らねば不可能という粉食奨励策は正しい運動の進め方であろうか。改善運動の結果、日本人は今欧米型の病気に苦しんでいる。
大磯氏はこの点について現在どんな見解をお持ちなのか、戦後の食生活をデタラメにした責任者として、あの運動は誤りだったと深く反省し、パンより米が大事だったと表明すべきではないか。しっかりしたケジメがないとこれからの栄養学の「改善」はない。
学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.12」(前編)      鈴木猛夫
  前号まで3回続けて戦後の栄養改善運動を積極的に推進した元厚生省栄養課長の大磯敏雄氏の食哲学について述べてきた。氏は戦後、米の消費が落ち輸入小麦が急増したことや小麦戦略についてどのように考えているのであろうか。
終戦直後の食糧難時代、学校給食のスタートは困難の連続だった。昭和20年、日本に赴任したGHQの保健衛生及び福祉担当のサムズ大佐は欠食児童救済のため文部、大蔵、農林,厚生の各省の担当者を招集し、学校給食用の食糧確保のための協議を繰り返した。しかし各省とも食糧難を理由にこの計画には気乗り薄であった。大磯氏の著書「飽食の中の混迷」(昭和55年,医歯薬出版)によると大佐はこの席上「この戦争の犠牲者となって気の毒な生活を続けている日本の学童、ことに大きな都市にいるものになんとか学校で一食を与えたいものだ。それには、日本の習慣に従って米のご飯と味噌汁を与えたいが、目下のところ農林省は、どうしてもその物資の都合がつかぬといいつづけてきている」として学校給食開始の困難であることを述べている。
更に「後年、学校給食に小麦のパンが使われ、牛乳飲用が慣行されているのは、当初よりのアメリカ側の陰謀で、余った小麦粉を売りつける手段に使ったのだと、さも知ったような言辞を弄する者が現れたが,これは全くの嘘で、学校給食のそもそもの起こりは、この筆者の眼で見、身体を使っての体験であって、最初は、米飯と味噌汁を基調にしようと考えたサムズ大佐の計画も、米なし、味噌なしの前にあえなくつぶれてしまったことを忘れないで欲しい」と述べ「言辞を弄する者」に対し苦言を呈している。
学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.12」(後編)      鈴木猛夫
  確かに善意に基づく食糧援助には深く感謝しなければならないし、当時の関係者の必死の努力は決して将来、アメリカ小麦を日本に売り込むための工作ではなった。だからこの時期の事情をアメリカ側の陰謀だとするのは妥当ではない。その点では筆者も大磯氏と同意見である。
又、「日本人の食生活と栄養」(昭和55年,社会保険新報社)によれば、後年小麦の消費が伸びたことについて「アメリカの小麦マフィアの戦略と面白く書く無責任者が現れた」「当時の首相、吉田茂氏は、声をあげて米を食べられては困る。(パンとミルクの、筆者注)学校給食は続けようと言ったエピソードがあった」と延べ、当時の食糧事情で小麦消費がやむなく増加したのだと述べている。確かに当時はそうであった。
問題は食糧事情が好転してからもご飯と味噌汁ではなく、パンとミルクの給食が今日まで続けられ、小麦の9割以上を輸入に頼って戦後の食生活を根底からおかしくしたことに対する反省が全くない点だ。それは前号までの連載でも分かるように、大磯氏は米よりも麦の優位性を信じ粉食奨励こそ正しい栄養改善策だと信じたところにある。
尚、昭和20年代後半からアメリカの意図的な対日小麦売り込み攻勢は始まったが、特に昭和29年のアメリカでのPL480法案(前出)成立後の本格的な余剰農産物売り込み攻勢を一般に「アメリカ小麦戦略」と指しているのであって、食糧難時代の善意に基づく食糧援助を小麦戦略といっているのではない。
学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.13」(前編)      鈴木猛夫
  終戦後の食糧難時代にはアメリカの善意による小麦、脱脂粉乳などの食糧援助によって、そして昭和30年代になるとアメリカ小麦戦略によって、学校給食ではパンと牛乳が定番となり、今日まで続いている。
戦後、牛乳の普及に特に熱心だった香川栄養大学の創立者、香川綾先生は著書「栄養学と私の半世紀」の中で「昭和22年から学校給食が始まると、牛乳(当時は脱脂粉乳)が著しい栄養効果を上げていた・・・。その頃、私も各地の学校を見て回りましたが、一年前にはおできが出来ていた子、栄養失調で立っていることもできなかった子などが、見違えるほど元気に成長していました。それで良質のタンパク質を含むものとして、ぜひ牛乳を日本人の食事に加えたいと思いました。しかし、まだ牛乳や乳製品は日本人になじみが浅かったので、(五つの食品群の中の)第一群にしてこれを強調した食事法にしました」と戦後いち早く牛乳を奨励した。(当時は五つの食品群の考えが一部にあった。昭和33年厚生省は「六つの基礎食品」を提唱した。香川栄養大では現在独自の四群点数法を提唱、その第一群に牛乳を入れ普及に努力してきた)
香川先生に限らず戦後の栄養関係者は一様に「日本人になじみの浅かった」牛乳を普及させるのに一生懸命だった。そのおかげで今では牛乳は「良質な蛋白質」「カルシウムの補給に最適」果ては「完全栄養食品」などという牛乳神話が定着した。学校給食で子供のうちから飲まされ、牛乳の栄養効果が徹底して教育されてきた。しかし実際には牛乳の栄養効果に対する疑問の声が現代栄養学者の間で少なからず起きているのに、マスコミで報道されることは少なく、利点だけが一方的に大きな声で宣伝されるので、牛乳神話は揺るぎそうにない。
学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.13」(後編)      鈴木猛夫
  ところで日本の食文化を大きく破壊するのに「貢献」してきた日本マクドナルドの藤田会長は「12歳までに食べたものが一生の食生活を決める。だからそれまでにマクドナルドの味を覚えてもらう。そうすれば大人になってもマクドナルドのハンバーグを食べ続けてくれる」と豪語し、息の長い戦略を披瀝している。確かに味覚形成時期である子供の時に覚えた味は一生忘れず、大人になってもその食品を食べ続けてくれるものである。そこを熟知しているからこその戦略である。それだけに子供の時の食生活が大事で、親はしっかりと子供にハンバーグではなく、ご飯と味噌汁の味を覚えてもらうべきなのだ。昔は親から子へ、子から孫へと「お袋の味」を伝えていったものである。今はそんな味は消えつつあり、スーパーで袋入りの食材を買ってきて皿に盛り付けるだけという「袋の味」になってしまった。そんなことで望ましい食教育が出来るとは到底思えない。しかし戦後の長い間、学校給食はマクドナルドと同じ路線を走ってきたのである。
大事な味覚形成時期に学校給食でパンとミルクに卵、肉類、油料理という洋食の味に慣れ親しんできた子供たちは今、社会の中枢にいて欧米型食生活に何の疑問も感じていない。アメリカ小麦戦略が日本で予想以上の成功をおさめたのはこれまでの連載からも分かるように、当時の日本側栄養関係者の欧米型食生活礼賛とアメリカの緻密な対日戦略にあったが、その中でも学校給食にパンとミルクの食糧援助を続け、子供たちに洋食の味を覚えさせたことが大きな原因だったと思う。それはまさにマクドナルド商法とも言えるものであろう。
戦後の栄養関係者は一貫してその役割の多くを担い、子供たちのみならず日本人全体の食生活を根底からおかしくするのに一生懸命活動してきた。戦後の食生活がここまでおかしくなった理由を自覚しないと正しい食生活の改善は出来ないのではないか。日本の伝統的な食生活の良さを学校給食を通じて子供たちに伝えていくことこそ今最も求められていることではないだろうか。
学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.14」(前編)      鈴木猛夫
  アメリカ小麦戦略は昭和31年、アメリカの資金で製造、運行されたキッチンカー(野外料理講習車)が最初の大きな事業であった。アメリカのPL480法案(余剰農産物処理法、前出)によってアメリカの余剰農産物を受け入れた日本はそれを国内で販売し、その売上代金を国庫に積み立て、そのうちから一定額をアメリカの取り分として渡し、アメリカはその資金を日本の市場開拓の為に使った。
アメリカはこの資金で小麦、大豆、トウモロコシなどのアメリカ農産物を日本に売り込む為いくつかの作戦を展開した。これがアメリカ小麦戦略だが、それに続き、学校給食への関与、パン職人養成など数百の事業を通じて日本の栄養改善運動の為に資金を提供し、戦後の日本人の食生活をパンと牛乳、肉類、卵、油料理、乳製品という欧米型に転換させるのに成功した。
これまでの連載の経緯をみると、アメリカは余剰農産物を日本に売り込む為に日本人の食生活を根底からひっくり返すというひどいことをした、という受け止め方が多い。アメリカの謀略であったという人も少なくない。
しかし冷静に考えてもらいたいことが一つある。アメリカ小麦戦略で実行された全ての事業は日本側と入念な協議を重ね、日本側が納得、了承した上で、契約書を交わしそれに基づいて行なわれたのである。例えば昭和31~32年、日本側はキッチンカーの製造、運行に要する第一期分の費用6840万円をアメリカから受け取り、日本側が製造、運行するという契約を交わしている。同じく3882万円で製パン技術者講習会事業、5735万円で学校給食の農村普及拡大事業、2244万円で生活改良普及員研修事業、7330万円で粉食奨励の広告宣伝事業を請け負っている。これらの栄養改善運動の為の資金は全てアメリカ側が出したものであるが、いずれも契約にのっとって行なわれた事業である。この事業推進のために急遽(財)日本食生活協会が設立され、アメリカ側はオレゴン小麦栽培者連盟という民間同士で契約を交わすという形になった。つまり日米とも政府は表に出なかったのである。しかしこのお膳立てをしたのは日本の厚生省、資金を実質的に出したのはアメリカ農務省であり、日米双方とも政府が深くかかわった事業であった。
学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.14」(後編)      鈴木猛夫
  アメリカがこの契約に意図的に違反したことをしたのなら確かにアメリカは非難されるべきだが、実際は契約に基づいて全て契約どおりに行動している。だから法的にはアメリカが非難されるべきところはない。栄養改善運動の資金の出所はアメリカだということはほとんど国民には知らされなかったものの政府、栄養関係者は全て承知の上で調印したのだ。
アメリカが日本人の食生活を変えようとしたことは事実であるし、余剰農産物を有効に使ってうまく日本市場を獲得したのも事実である。しかしどういう意図で行なおうとちゃんと契約を結んでお互いが納得した上で行なわれた行為である以上、その一方だけが非難されるのはおかしい。日本はアメリカにだまされたという人もいるが、だまされるような契約を結んだ日本側に非があるのだ。つまりだまされた方が悪いのであって法的にはアメリカは何の落ち度もない。ただ法律論とは別にアメリカの巧妙な戦略があって日本人の食生活が大きく変化していったのだということだけは充分認識しておく必要がある。
この戦略によって日本人の戦後の食生活がおかしくなったとしたらその責任は日本側にある。当時の政府も栄養関係者もこのアメリカからの資金提供を歓迎した。そこに大きな問題があるのだ。日本人の食生活を欧米型にすることが健康に寄与すると思い込んでこの作戦を支持したのである。良かれと思ってやったことが今になってとんでもない事態になったのだが、そのことの反省なしに一方的にアメリカのみを非難すべきではない。
戦後の栄養改善運動の為にアメリカから受け取った膨大な資金の出所については今も昔もタブーになっていて、栄養学校でも教えられていない。当時の関係者はその全体像を明らかにして反省すべきであろう。
学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.15」(前編)      鈴木猛夫
 前号までの連載からも分かるように、日本の戦後の食生活が急速に欧米化した原因はアメリカの小麦戦略による影響が大きかったが、しかしその作戦を一生懸命後押ししたのは当時の厚生省や栄養関係者だった。もうこれからの日本人の食生活は戦前までのご飯に味噌汁、漬物という「貧しい」内容ではなく、パンに牛乳、肉類、乳製品という欧米流の「進んだ」食生活が望ましいと考え、国をあげて「栄養改善運動」に取り組んだのである。
その運動の柱はパン、肉類、油脂の奨励であり、いずれも戦前までの日本人の食生活にはなじみの薄い食品で、正に欧米流食生活の普及をはかるというものであった。それらの食材の供給元はアメリカで日本人の食生活が欧米化して最も喜ぶのはアメリカであったが、日本側の栄養関係者もこの変化を肯定し積極的に推進したのであった。アメリカ側の小麦戦略と日本側の栄養改善運動は正に日米の利害が一致した結果の日米共同作業であった。
当時、厚生省も栄養関係者もおしなべて日本の伝統的な食生活よりも欧米流の「進んだ」食生活に一刻も早く変えることが日本人の健康増進に貢献すると固く信じて栄養教育を行なったのである。ご飯よりもパン、味噌汁よりも牛乳、そして豆腐、納豆よりも肉類、漬物よりも乳製品という食形態に移行することが食の近代化につながると心底信じていたのである。そのような欧米型食生活礼賛ムードにみんなどっぷり使ってほとんど疑問を持たなかった。
当時この流れに抗してまでやはり日本型食生活が大事だという栄養学者はほとんどいなかった。そのくらい皆欧米型食生活に目が向いていたのである。多くの国民にとっても欧米流の「豊かな」食生活はあこがれであり、味噌汁、漬物を軽視する風潮は次第に広まっていった。だからこそアメリカ小麦戦略は予期以上の成功を納めたのであった。
学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.15」(後編)      鈴木猛夫
 厚生省の栄養課長として栄養改善運動の先頭に立って活動した大磯敏雄氏の食哲学に関してはこの連載の№9、10、11の3回にわたって取り上げた。氏は小麦食(パン食)の優位性を強調しその普及に尽力し戦後の食生活欧米化のために多大な「貢献」をされたが、民間の立場で戦後の栄養改善運動のために尽力をされたのが香川栄養学校の創立者である香川綾氏である。
戦前は主食論争で胚芽米推進に熱心だった夫の香川省三氏と共に食生活改善の為に活動した。昭和8年に家庭食養研究会を発足させ12年に女子栄養学園へと発展させ胚芽米を主食として、胚芽米4、野菜4、魚1、豆1の割合という日本の伝統食に基づく食生活を指導していた。ところが戦後は一転して欧米型の食生活普及の為に尽力するようになった。
例えばその普及手段として食品群をいくつかに分類しそれらを過不足なく摂取することを勧めるという方法を指導した。五つの食品群(昭和23年頃)、七つの食品群(25年頃)、四つの食品群(31年頃)、そして昭和45年頃から四群点数法という独特の分類法を採用し今日に至っている。いずれの分類法でも牛乳、卵、乳製品などの有用性を強調する意味からこれらの食品を第一群に分類しさらに肉類、油脂類を積極的に勧めるという指導内容で、戦前までの食事指導とは様変わりの洋食志向であった。
戦後の栄養教育の面で指導的な役割を果たしてきた日本最大の栄養学校だけに卒業生も多く日本人の食生活に与えてきた影響は大きなものがある。綾先生の栄養指導が戦後急速に洋食へと変化していった裏にはアメリカの存在があった。それについては次号で述べたい。

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