【学校給食の裏面史「アメリカ小麦戦略」 / 鈴木 猛夫】No.6〜10

ソースは「学校給食と子どもの健康を考える会」のおむすび通信連載より

学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.6」(前編)      鈴木猛夫
  今までの連載で書いてきたように戦後の昭和20年代に始まったパンとミルクという学校給食は当初は戦後の食糧難時代にガリオア、エロアの資金援助、ララ援助物資やアメリカの善意による食糧支援を得て欠食児童救済を目的にスタートした。しかし27年サンフランシスコ講和条約の発効(締結は前年)とともに日本は独立国となりアメリカを初めとする諸外国からの援助は終りをつげた。食糧難が徐々に解消されつつあったとはいえ国家財政は逼迫しており学校給食の全国的な展開は困難な事情があった。昭和30年代になるとアメリカは占領中に行なった善意による食糧援助ではなく独立国に対するビジネスとして、猛烈な小麦、家畜飼料等の売り込み作戦を展開した。
当時アメリカは農産物の過剰生産、過剰在庫が政治問題化していてそのはけ口を外国に求めていた。倉庫だけでは収容し切れず戦時中に活躍した輸送船まで動員して保管に努めたが、それでも足りず一部では路上に野積みされるほど慢性的に生産過剰であった。
アメリカ西部に位置するオレゴン州は小麦生産地帯であったが、東側一帯に広がるロッキー山脈にさえぎられ国内消費が不振であった。そこで太平洋を隔てた日本への小麦売込みを熱心に模索していた。オレゴン州の小麦生産者組合は若き弁護士リチャード・バウムを雇い日本への小麦売り込み作戦に乗り出した。バウムは数十回の来日で、PL480(前出)で捻出された市場開拓費を有効に使って日本に対する下工作を展開した。日本人の食生活欧米化や学校給食に果たした彼の「功績」はあまりにも大きい。
学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.6」(後編)      鈴木猛夫
  バウムはまず日本人にアメリカ小麦によるパンや麺類、ケーキなどの味を覚えさせることが必要と考え、キッチンカーを日本中に走らせることにした。キッチンカーとは大型バスを改造してプロパンガスから調理台まで一切の台所用具を積み込んで、野外でも料理講習会が出来るようにした料理講習車である。
この車は当初は厚生省栄養課長に昇進していた大磯敏男氏が日本人の栄養改善を目的に走らせていたが財政難から運行の継続が難航していた。それにバウムが目をつけ日本の政財界に対する綿密な下工作の末、食材にアメリカ産の小麦と大豆を使うことを条件に新たに12台のキチンカー製造、運行継続に要する1億数千万円の巨費を日本側に提供し運行にこぎつけたのである。
戦後の栄養改善運動の先がけとなる歴史に残る大事業であり全国の栄養士、保健婦が動員され各地でキッチンカーによる料理講習会が開かれ食生活の欧米化は一気に進んだ。この事業は一般には厚生省の仕事として行なわれたものと解釈されていたが、実はアメリカ農産物売り込みの為の宣伝カーだったのだ。しかしアメリカの資金提供については内緒にされた。何故なのか。この点について栄養学普及のために永年活躍されてきた東畑朝子先生に尋ねてみたことがある。それに対して先生は「このことはみんな隠したがっている」と正直に答えてくれた。何故隠す必要があったのか。戦後日本人の食生活は短期間に急速に欧米化したが、実はこの「隠したがっている」事実にこそ大きな鍵が隠されているのである。
学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.7」(前編)      鈴木猛夫
  昭和30年、日本はアメリカ側の提案による粉食奨励、定着化を図るための11項目の事業計画書を承認した。金額の多い順から

①粉食奨励のための全国向けキャンペーン費用として1億3千万円
②キッチンカー製作、食材費用に6千万円
③学校給食の普及拡大に5千万円
④製パン技術者講習に4千万円
⑤小麦粉製品のPR映画の製作、配給に3千3百万円
⑥生活改良普及員が行なう小麦粉料理講習会の補助に2千2百万円
⑦全国の保健所にPR用展示物を設置する費用に2千百万円
⑧小麦食品の改良と新製品の開発費用に2千百万円
⑨キッチンカー運行に必要なパンフレット等の作成費に千5百万円
⑩日本人の専任職員の雇用に千2百万円
⑪食生活展示会の開催に8百万円、

である。
総額4億2千万円の資金がアメリカ農務省から日本の厚生省、文部省、農林省、(財)全国食生活改善協会、(財)日本食生活協会、(財)日本学校給食会等などに活動資金として配分され日本人の主食を米から小麦へと方向転換させる大事業が実行されたのである。ただこの額はアメリカ側から提供された活動資金のごく一部で、その全体像は今もって明らかではない。当時の関係者はその額、使途、目的などを公表すべきだと思う。この点がタブーとされ伏せられている為、食生活欧米化の真の原因が分からず、従って食生活の改善も出来ないままでいる。

学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.7」(後編)      鈴木猛夫
  戦後の日本人の食生活欧米化の発端は巨額な費用を注ぎ込んだアメリカ側の見事な小麦戦略であり、それは予期以上の大成功を納めた。パンを主食とするとおかずは自ずと肉、卵、牛乳、乳製品という欧米型食生活になる傾向がある。それらの食材の提供先はアメリカでありそこにアメリカの真の狙いがあった。前号で書いたように東畑朝子先生が「みんな隠したがっている」こととはまさにアメリカ側の資金で戦後の食生活改善運動が推し進められたというあまり知られていないこの事実である。戦後の改善運動ではパン、肉、卵、牛乳、乳製品等の摂取が勧められてきた。厚生省、栄養学者はそれらをバランスよく摂取するという欧米型食生活が正しいと信じ栄養行政に反映させ、栄養教育をしてきた。それは栄養学的にみて望ましいとされ(実際には大いに疑問があると筆者は思うが)、厚生省の管轄下にある各地の栄養学校ではそれらの食品の優位性が強調された栄養学が教育されてきた。「肉は良質な蛋白質である」「牛乳はカルシウムの吸収が良い」等々のように。しかし栄養学的に正しいから国民に教育してきたのだろうか。
昭和30年代のこれらのアメリカ側の強引な粉食奨励策をみてくると純粋に栄養学上というよりも、アメリカの余剰農産物処理という政治戦略によって推進されたのである。
食生活改善運動の理論的ささえとなってきたいわゆる現代栄養学を一生懸命教えてきた栄養学者にとっては、この日米一体となって推進してきた食生活欧米化の大事な原因についてはあまり栄養士の卵には教えたくないのが本音だ。だから現代栄養学の優位性をことさら強調する栄養教育が行なわれてきたのだと思う。国民にはもちろんキッチンカーに乗せられ一生懸命活動した栄養士、保健婦たちにもその資金の出所についてはほとんど知らされていなかったのである。「隠したがっている」事実こそ戦後最大の厚生省、栄養教育者のタブーであり、触れられたくないことなのだ。
学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.8」(前編)      鈴木猛夫
  アメリカの高度な小麦戦略による戦後の食生活改善運動で主食を米から麦への大転換が意図的に行なわれたが、この動きに異論を唱える勢力も農林省内部にはあった。昭和30年代には米の需給は安定してきて、終戦直後の食糧難時代とは違う状況が生まれてきていた。一部ではあったがアメリカ主導の粉食奨励ではなく米を主体とした食生活を推進すべきとの意見もあったのだ。そのため農林省内部では意見がまとまらず小麦輸入はすんなりとは進まなかった。
しかしアメリカ側は農林大臣、河野一郎に対する水面下の工作を繰り返し、河野の一喝でアメリカ小麦導入が決まったといういきさつがあった。アメリカ小麦を日本に長期、安定的に受け入れることで、農業関係者には莫大な資金が流れることになっていて、河野のまわりには利権がらみの噂が飛び交っていた。
小麦戦略を裏で積極的に推し進めたアメリカ西部小麦連合会のリチャード・バウム(前出)はアメリカ農務省に宛てた手紙(1955年10月)で河野のことを「農林大臣の河野一郎氏は、日本一の政治力を持つ男として知られ、まったく冷酷で、そして大変野心家であるとの風評が高い。信頼すべき実業家の話によれば、河野氏は自分の地位を利用しては、彼個人のふところや自民党に入る利得を稼ぐのが常であるという」と評している。
学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.8」(後編)      鈴木猛夫
  河野はアメリカの余剰農産物処理法PL480(1954年成立、前出No.2参)を活用すればアメリカから農産物を購入する際の一部代金を農林省が関係する農業復興策に使えると判断していた。PL480法案はアメリカが何とか諸外国にアメリカの余剰農産物を輸出しようとして有利な条件で輸出促進を意図した法案であった。つまりアメリカから小麦等を輸入すればその代金は後払いでよく、代金の一部はその国の復興のために還元されるというものであった。河野はここに着目したが故に、農林省内部の一部の反対を押し切って強引にアメリカ小麦導入を決めたのであろう。彼の脳裏には国民の栄養云々よりも還流される資金の使い道のほうにより関心があったようだ。
しかし小麦代金の一部は日本側が勝手に使えるものではなく、アメリカの農産物販売促進に利用されるという条件付きだったのだ。同じ手紙でバウムは農林省の働きかけについて「問題は農林省の頑固さだ。農林省は小麦の市場開拓をすべて自分たちに任せろと言ってきかない。こうした事業は日本政府が行なうのが筋で、外国の産業団体の監督は無用だという。原資200万ドル(7億円)の全てを委ねてもらえば、農林省がうまく諸官庁、貿易関係者、業界に配分して運営してやると頑張るのだ。農林省はこの資金がアメリカ政府の金で、アメリカの目的のために双方の利益になるように使われるものだという事実を全く無視している」と書き送っている。
国民の健康増進とは関係なく戦後の食生活改善運動発端の裏にはこんな事情もあった。
学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.9」(前編)      鈴木猛夫
  戦後厚生省に栄養課が新設されその課長補佐となった大磯敏雄氏はGHQに献身的な協力をし全国民を飢餓から救うべく大きな努力をされた。その功績は高く評価されるべきであろう。氏は戦後の食糧難を乗り切ると次には栄養教育、栄養行政という点でも大きな足跡を残された。昭和28年、課長に昇進し以後約10年間、戦後の栄養行政を積極的に推進してきた氏の食哲学をみることで戦後の食生活改善運動の一端を探りたいと思う。
戦後厚生省は粉食奨励の方針を掲げ、パン食を学校給食の主食として採用したが、大磯氏は小麦に関してどのような考えを持っていたのだろうか。その著書「栄養随想」(昭和34年、医歯薬出版)によると「米を食う人々の性格と麦を食う人々の性格は自ら異なるところがあって、前者の、在るから食うといった考え方に対し、後者は、食うから在るのだといった考えを持っている。これは共にその食べ物から来る考え方であって、前者が諦観的、消極的なのに反し、後者の方が進歩的、積極的ではなかろうか?」と書いている。氏はその理由として米は美味で容易に嗜好を満足させるので「米を食う民族が容易にその生活環境になれて、積極性を失うもととなるのではなかろうか?」逆に小麦は「それのみの食生活では決して美味でもなく、それ以上のものを欲し、小麦食以外のものをとることを要求して、嗜好し生産するといった積極的な意欲を働かせ、進取的に努力するといった方向に進むことが、結果において、小麦のみには満足しないで、更に異なった食べ物を欲するという傾向になってきている」「小麦粉それ自体を作るだけでも、米の精白に較べれば、確かに技術的にも困難があり、作った小麦粉をそのまま捏ねて食べたところで一向に美味しいものではない。
学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.9」(後編)      鈴木猛夫
  そこで何とかうまく食う工夫はないものか?牛乳や乳製品を副えたらどうか、肉を副食として食ったらどうか?野菜のスープと一緒に食べたら食べられぬものかといった工合に、大いに工夫して、今日の小麦中心の食生活文化が発達してきたものである」と記している。この見解には大いに疑問があるが、米食民族よりも欧米人のように麦を食べる粉食民族のほうが進歩的、積極的であるとの認識は更に問題がある。戦後の厚生省主導の粉食奨励策はアメリカ小麦戦略による影響が大きいが、この見解を読むと、たとえアメリカが意図しなくても日本側が自主的に粉食奨励を推進させたかったのではなかろうかと思えてくる。そのくらい氏の小麦食への評価は高い。この発想で食生活改善運動が進められたのなら問題だ。
この本が出版された昭和34年頃は厚生省が日本人の食生活を米から麦へ、副食は肉、卵、油、牛乳、乳製品へという食生活改善運動にもっとも熱心だった時期であり、何としてでも米食よりも小麦粉食、洋食化を普及、徹底させたかったのである。
氏の米、麦に対する見解は非常に重要であり次号でも詳しく取り上げたい。
学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.10」(前編)      鈴木猛夫
  戦後厚生省の粉食(パン)奨励策、キッチンカー運行、油いため運動等などの栄養改善運動を積極的に推進させ、食生活の欧米化に大きく貢献した厚生省栄養課長の大磯敏雄氏は米と麦に関して重要な見解を持っていた。その一端は前号でも紹介したが今回も氏の著書「栄養随想」から主要な点を引用したい。氏は「米中心の食生活は、最も簡易にして工夫を要せぬ生活となる故、思考、考案といったものからは自然と遠ざかる。即ち、科学的な工夫、発達といったものは進まなくなる」と述べている。
米作りは春の苗代作りから始まり田植え、水の管理、田の草取りから秋の刈り入れ、そして脱穀、精米等など、朝早くから夜遅くまで村人総出の厳しい労働が続き、八十八もの手間がかかるといわれるほど大変な作業の連続である。
多くの農民が力を合わせ、知恵を出して協力してこそ豊かな秋の実りを迎えることが出来るのである。確かに味がいいからおかずは少なくてすむという面はあるが、「最も簡易にして工夫、発達・・・は進まなくなる」ものだろうか。その土地、その地方に最も適したまさに風土に合った種々の料理が作り出されてきた。「思考、考案から遠ざかる。即ち、科学的な工夫、発達といったものは進まなくなる」としたら各地に伝わる風土食、郷土食という素晴らしい日本の食文化は生まれなかったであろう。
学校給食の裏面史 「アメリカ小麦戦略 No.10」(後編)      鈴木猛夫
  大磯氏はさらに「勢い、生活は簡単、消極的となり、従って金もかからず金の要求も少ない。その結果は残念ながら、貧乏につながってくるのである。即ち、米を食うという生活は、人をして消極的になり、勤労意欲を消滅し、従って貧乏になる。貧乏になれば、肉や魚や野菜などを購(か)う力がないから、やはり廉い(やす)米ばかりをたら腹食うということになり、その結果は、必然的に睡気(ねむけ)をもよおし、思考する方向に頭脳が働かぬということになる」としている。
つまり米を食べると頭脳低下をきたすという訳で、これは慶応大学医学部教授の林たかし氏の迷著「頭脳」で述べられているいわゆる米食低脳論と同じ見解である。日本の戦後の栄養改善を積極的に推し進めた大元締めの栄養課長の見解がこのようなものであるとすると戦後の米よりも麦という粉食奨励策が熱心に推進されたのもよく分かる。つまり栄養課長自ら日本人は米ではダメだと言っているようなものである。日本人が永年苦労して作り続けてきた米が本当に頭脳低下の原因とは思えないのだが。
さらに氏は「この因は、この果を生み、米を食う習慣は貧乏と1つの環をなして回転しているように思われる。東南アジアにすむ10数億の米を作り、米を食う民族は、等しくこの運命にさらされていると思う」と述べている。あまりにも一面的な見方でにわかに承服出来ないが、さらに次号で取り上げざるを得ない重大な見解を氏は持っている。

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